面倒だけど大事な話 : 建築写真における写真の権利とクレジットと撮影料金を抑える方法

プロローグ

建築写真は、建物の美しさやデザインを記録し、共有するための重要な手段ですが、写真の権利やクレジットについての理解が必要です。著作権、使用許諾、クレジットの適切な表記など、写真の権利に関する知識は、写真家やクライアントにとって非常に重要です。この記事では、建築写真における写真の権利とクレジットについて解説します。

写真の権利

1. 著作権

建築写真の著作権は、写真を撮影した瞬間に自動的に写真家に発生します。著作権は、写真家がその写真をどのように使用するかを決定する権利を持ち、他者がその写真を無断で使用することを防ぐための法的保護を提供します。著作権は、写真家が撮影した写真に対する独占的な権利を意味し、無断での複製、配布、展示、改変などを禁止します。

2. 使用許諾

写真の使用許諾は、写真家が他者に対してその写真を使用する許可を与えることを指します。使用許諾には、使用範囲や期間、目的などが明記され、契約書によって具体的に定められます。使用許諾を受けた側は、許諾範囲内で写真を使用することができますが、それを超える使用は違法となります。

3. 商業利用と非商業利用

写真の権利に関しては、商業利用と非商業利用の違いも重要です。商業利用とは、写真を商品やサービスの販売促進などの商業目的で使用することを指し、通常は写真家からの使用許諾が必要です。一方、非商業利用は、個人的な使用や教育目的などの非営利目的での使用を指しますが、非商業利用であっても写真家の許可が必要な場合があります。

クレジットの重要性

1. クレジット表記

クレジット表記は、写真家の名前や所属を明示することで、著作権者を適切に認識し、評価するための重要な要素です。クレジット表記は、写真の掲載場所や媒体に応じて明確に表示されるべきです。例えば、書籍や雑誌の記事に掲載される写真には、写真家の名前やスタジオ名をクレジットとして表記することが一般的です。

2. クレジット表記の方法

クレジット表記にはいくつかの方法があります。以下にいくつかの例を示します。

「© [写真家の名前]」
「Photo by [写真家の名前]」
「撮影者: [写真家の名前]」

クレジット表記は、写真が使用される場所や媒体に応じて適切に選択され、必ず明確に記載されるべきです。

3. クレジットの重要性

クレジット表記は、写真家の権利を尊重し、写真家の貢献を認識するために重要です。また、クレジット表記が適切に行われることで、写真家の信用が高まり、将来的な仕事の機会にもつながる可能性があります。クレジット表記を怠ることは、写真家の権利を侵害し、法的トラブルを引き起こす可能性もあるため、クライアントやメディアはクレジット表記を厳守することが重要です。

写真の価格とクレジット表記の影響

1. 写真の価格設定

建築写真の価格設定は、実働量、写真家の経験、撮影の難易度、使用範囲、使用期間などによって決まります。一般的に、商業利用の写真は非商業利用の写真よりも高価になります。また、独占使用権を含む契約は、通常の使用許諾よりも高額になることが多いです。

2. クレジット表記の有無と価格

クレジット表記がある場合、写真家にとっては自分の作品が広く認知される機会となり、その結果として次の仕事に繋がる可能性があります。そのため、クレジット表記がある場合の使用許諾料金は、クレジット表記がない場合よりも安く設定されることが多いです。

クレジット表記がない場合、写真家の認知度や将来的な仕事の機会に影響が及ぶため、写真の使用料金が高くなる傾向があります。クライアントが写真をクレジット表記なしで使用することを希望する場合、写真家はその代わりに高い使用料を請求することが一般的です。

3. 価格交渉のポイント

写真の価格交渉においては、使用範囲、使用期間、クレジット表記の有無などの要素を考慮して契約条件を設定します。以下のポイントが重要です。

使用範囲：写真がどの媒体で、どの地域で使用されるか
使用期間：写真の使用期間が限定的か、無期限か
クレジット表記：クレジット表記の有無とその形式
独占使用権：写真を独占的に使用する権利が含まれるか

実際の事例と注意点

1. SNSでの写真使用

2. 商業プロジェクトでの写真使用

商業プロジェクトで写真を使用する場合、契約書による明確な使用許諾が必要です。使用範囲や期間、目的を明確に定め、写真家との合意を文書化することで、後のトラブルを防ぐことができます。

3. 写真の料金を抑えるためには

基本的に最も料金を抑えるためには「撮影・編集の量が少なく、１媒体で使用し、納品はデータのみで、クレジットを記載すること」です。ただ別の減額方法として撮影者側からの提案させていただくと、「２媒体以上で撮影料を折半する」というやり方もあります。撮影料は「撮影・編集」の ”実働” と「使用許諾やクレジットの有無」の ”権利” の金額で決まります。使用媒体が増えても権利の料金のみが上がっていきます。そのため例えば1媒体使用30万円で撮影するプロジェクトを、2媒体で使いたいということであれば、30万円×2ではなく、30万円のうちの権利分だけが2倍になるので、2媒体で折半すると1媒体30万円以下の撮影料になります。設計会社や施工会社で折半、建築オーナーと設計事務所で折半など色々なかたちがあると思います。

まとめ

建築写真における写真の権利とクレジットの理解は、写真家やクライアントにとって非常に重要です。著作権や使用許諾の概念を理解し、適切なクレジット表記を行うことで、写真家の権利を尊重し、法的なトラブルを回避することができます。またこれらの料金・権利の考え方は撮影する個人・企業によって異なります。クライアントには事前に確認することをおすすめします。